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論考・書籍の一覧

◆論考・書籍 NEW

2017年8月25日(金)発行の「月刊監査役」9月号(No.672)(公益社団法人日本監査役協会)に、中村克己弁護士が連載中の「監査役等のためのコンプライアンス入門講座」第2回が掲載されました。

◆論考・書籍
2017年7月25日(火)発行の「月刊監査役」8月号(No.671)(公益社団法人日本監査役協会)で、中村克己弁護士の「監査役等のためのコンプライアンス入門講座」と題する連載の第1回が掲載されました。

◆論考・書籍

2017年6月21日(水)発行の「ビジネス法務」8月号(株式会社中央経済社)の特集「導入後、ノーケアですか?内部通報制度『見直し』のポイント」で、中村克己弁護士の「自社制度のセルフチェックと改善ポイント」と題する論考が掲載されました。

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國廣正弁護士増成由佳弁護士池田晃司弁護士が執筆した書籍「コンプライアンス・内部統制ハンドブック」(中村直人編:商事法務)が2017年5月15日に出版されました。

◆論考・書籍

2017年2月21日(火)発行の「Business Law Journal」4月号(レクシスネクシス・

ジャパン株式会社)に、中村克己弁護士町田悠生子弁護士との共同執筆)の「労務

コンプライアンス研修のポイント」と題する論考が掲載されました。

 

◆論考・書籍

中村克己弁護士がパネリストとして登壇した第83回監査役全国会議全体会「企業不

祥事の端緒の把握と発覚後の対応」の会議録が月刊監査役2月号〔No.663〕(公益社

団法人日本監査役協会)に掲載されました。

◆論考・書籍
2016年10月1日(土)発売の「ジュリスト」(有斐閣)10月号の特集「コンプライアンス再考-企業不祥事予防・対応上の新たな留意点」で、國廣正弁護士五味祐子弁護士共著の論考「不祥事調査の実務」が掲載されました。

◆論考・書籍

2016年9月20日(火)発売の「ビジネスロー・ジャーナル(レクシスネクシス・ジャパン株式会社)」11月号の特集「日本版司法取引で変わる企業コンプライアンス」で、國廣正弁護士と株式会社ドリームインキュベータ取締役松本和道氏の特別対談「役員が知っておくべき日本版司法取引のポイント」が掲載されました。

◆論考・書籍
2016年5月1日(日)発行の「JA金融法務」5月号(経済法令研究会)で、五味祐子弁護士の「女性活躍推進法への対応と組織改革~組織マネジメントの視点から考える実務のポイント~」と題する論考が掲載されました。

◆論考・書籍
2016年1月25日(月)、ビジネス法務の第一線で活躍する弁護士10名の連続講演録『新時代を切り拓く弁護士』(商事法務)が出版されましたが、4章に、國廣正弁護士の「筋を通して道をひらく - 危機管理の現場から」が掲載されました。

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國廣正弁護士が執筆した論説「東芝事件を契機に第三者委員会の設置・委員選任システムを考える」が、2016年1月15日発行のNBL(New Business Law)(商事法務)No.1066に掲載されました。

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2016年1月1日発行のNBL(New Business Law)(商事法務)No.1065に、國廣正弁護士が司会を務める新春座談会「グローバルビジネスと日本企業の発想ギャップ - リスクマネジメントとしてのNGOとの対話」が掲載されました。

◆論考・書籍
日経ビジネス2015年12月7日号〔No.1819〕の「謝罪の流儀」という特集で國廣正弁護士の「見せかけ第三者委員会」に対するコメントが掲載されました。

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中村克己弁護士が執筆した論考「最近の企業不祥事における役員の責任」が、月刊監査役12月号〔No.647〕(公益社団法人日本監査役協会)に掲載されました。

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2015年9月24日(木)発売の「ビジネスロー・ジャーナル(レクシスネクシス・ジャパン株式会社)」11月号に、國廣正弁護士の論考「『外国公務員贈賄防止指針』改訂のポイント」が掲載されました。

◆論考・書籍
中村克己弁護士が執筆した論考「第三者委員会をめぐる最近の動向と今後の課題について」が、月刊監査役5月号〔No.640〕(公益社団法人日本監査役協会)に掲載されました。

◆論考・書籍

國廣正弁護士五味祐子弁護士中村克己弁護士の共著「海外贈収賄防止 コンプライアンスプログラムの作り方」が2015年3月19日(木)にレクシスネクシス・ジャパン株式会社より出版されました。

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五味祐子弁護士の「管理者が知っておきたい職場のハラスメント防止策と事後対応」と題する論考が、「JA金融法務」(経済法令研究会)1月号~4月号に掲載されました。(1月号:セクシャルハラスメント、2月号:パワーハラスメント、3月号:マタニティハラスメント、4月号:ハラスメント防止体制と事後対応)

◆論考・書籍
中村克己弁護士及び池田晃司弁護士による著作(五三智仁弁護士、町田悠生子弁護士他との共著)、「就業規則の変更をめぐる判例考察」が2014年6月25日(水)に三協法規出版株式会社より出版されました。

◆論考・書籍

2014年6月10日(火)より、國廣正弁護士五味祐子弁護士中村克己弁護士が、レクシスネクシス・ジャパンの会員サイト(レクシス アズワン)で、「グローバルコンプライアンス 海外贈収賄防止 コンプライアンス・プログラムの作り方」と題する論考を連載中です。

◆論考・書籍

2013年12月27日(金)、日経ビジネススクールの「時事法務」メールマガジンに國廣正弁護士の論考「みずほ銀行問題の本質と過剰反応への危惧」が掲載されました。

◆論考・書籍
國廣正弁護士五味祐子弁護士中村克己弁護士が、高巌麗澤大学教授とともに監修したDVD、「海外進出企業の贈賄リスク対策」が、2013年9月20日(金)、日本経済新聞出版社から出版されました。

◆論考・書籍
2013年6月21日(金)発行の「ビジネス法務」8月号(中央経済社)に、國廣正弁護士が執筆した論考「ランド社の事例にみる 第三者委員会と依頼企業の対立」が掲載されました。

◆論考・書籍
中村克己弁護士による著作(五三智仁弁護士、町田悠生子弁護士との共著)、「労働契約の終了をめぐる判例考察」が2012年11月30日(金)に三協法規出版株式会社より出版されました。

◆論考・書籍
2011年9月22日、株式会社インテグレックスの「3・11大震災後の企業行動閲覧サイト」である「一円融合サイト」に國廣正弁護士の「福島第一原発事故では真の意味での”失敗の検証”を」と題する論考が掲載されました。

◆論考・書籍
國廣正弁護士による著作、『修羅場の経営責任―今、明かされる「山一・長銀破綻」の真実―』が2011年9月20日(火)に株式会社文藝春秋より出版されました。

◆論考・書籍
國廣正弁護士五味祐子弁護士が共編著した書籍『日本裁判資料全集3 長銀最高裁無罪事件 上巻 』、 『日本裁判資料全集4 長銀最高裁無罪事件 下巻 』が2011年7月18日に株式会社信山社より出版されました。

◆論考・書籍
國廣正弁護士が共編著した書籍『「企業等不祥事における第三者委員会ガイドライン」の解説 』が2011年3月15日に株式会社商事法務より出版されました。

◆論考・書籍
2010年7月21日発行のビジネスロー・ジャーナル9月号(レクシスネクシス・ジャパン株式会社)に、中村克己弁護士が執筆した社内規程の現場への落とし込み・周知徹底に関する論考が掲載されました。

◆論考・書籍
國廣正弁護士による著作、「それでも企業不祥事が起こる理由―“法令遵守”を超えるコンプライアンスの実務―」が2010年7月20日(火)に日本経済新聞出版社より出版されました。

◆論考・書籍
國廣正弁護士が執筆した論考「第三者委員会と資本市場の規律」が、2010年6月25日発行の金融法務事情1900号記念号(社団法人金融財政事情研究会)の「特集 オール・アバウト 証券取引等監視委員会」に掲載されました。

◆論考・書籍
國廣正弁護士が執筆した論考「企業の危機管理における第三者委員会と監査役の関係」が、月刊監査役8月号〔No.559〕(社団法人日本監査役協会)に掲載されました。

◆論考・書籍
國廣正弁護士が執筆した論考「第三者委員会についての実務的検討(下)」が、2009年5月15日発行のNBL(New Business Law)905号(株式会社商事法務)に掲載されました。

◆論考・書籍
國廣正弁護士が執筆した論考「第三者委員会についての実務的検討(上)」が、2009年4月15日発行のNBL(New Business Law)903号(株式会社商事法務)に掲載されました。

◆論考・書籍
竹内朗弁護士が共編著した書籍 「最新 金融商品取引法ガイドブック」が2009年5月に新日本法規出版株式会社より出版されました。

◆論考・書籍
五味祐子弁護士が執筆した論考「食品企業の不祥事防止のためのコンプライアンス-消費者視点に基づく日常的リスク管理と危機管理-」が、2009年1月25日発行の月刊監査役1月号〔No.550〕(社団法人日本監査役協会)に掲載されました。

◆論考・書籍
五味祐子弁護士が執筆した論考「いわゆる食品表示偽装事件における危機管理」が、2009年3月1日発行の法律のひろば3月号(株式会社ぎょうせい)に掲載されました。

◆論考・書籍
2009年6月1日発行の環境ビジネス6月号(株式会社日本ビジネス出版)に、環境リスクコミュニケーションについての五味祐子弁護士のコメントが掲載されました。

◆論考・書籍
國廣正弁護士が執筆した論考「社会的リスク管理の視点で捉えるべき真の消費者保護」が、ビジネス法務5月号〔第9巻第5号〕(株式会社中央経済社)に掲載されました。

◆論考・書籍
國廣正弁護士が執筆した論考「第三者委員会についての実務的検討(後編)」が、二弁フロンティア誌(2009年3月号)に掲載されました。

◆論考・書籍
竹内朗弁護士が執筆した論考「消費者の信頼を高めるクライシスマネジメント~信頼のV字回復を目指す危機管理の実務」が、2008年12月25日発行の月刊監査役12月号〔No.549〕(社団法人日本監査役協会)に掲載されました。

◆論考・書籍
國廣正弁護士が執筆した論考「第三者委員会についての実務的検討(前編)」が、二弁フロンティア誌(2009年1・2月合併号)に掲載されました。

◆論考・書籍
竹内朗弁護士が執筆した論考「企業価値を高めるコンプライアンス~コンプライアンス体制整備のためのいくつかの視点」が、2008年10月25日発行の月刊監査役10月号〔No.547〕(社団法人日本監査役協会)に掲載されました。

◆論考・書籍
五味祐子弁護士が執筆した論考「有効に機能する内部通報制度づくり~企業の持続的成長のために」が、2008年4月25日発行の月刊監査役5月号〔No.541〕(社団法人日本監査役協会)に掲載されました。

◆論考・書籍
青木正賢弁護士が執筆した論考「『千葉都市モノレール』の事業再建事例」が、2008年4月5日発行の季刊事業再生と債権管理春号〔第120号〕(社団法人金融財政事情研究会)に掲載されました。

◆論考・書籍
竹内朗弁護士が東京弁護士会法律研究部会社法部員として共同執筆した論考「会社法施行後の上場企業における定款変更の状況―相対的記載事項を中心に」が、2008年3月1日発行の東京弁護士会法律実務研究第23号に掲載されました。

◆論考・書籍
五味祐子弁護士が執筆した論考「巻頭論文 コンプライアンスと内部監査の強化~実務的アプローチから」が、2008年2月1日発行の月刊監査研究2月号(社団法人内部監査協会)に掲載されました。

◆論考・書籍
竹内朗弁護士が執筆した論考「社員によるコーポレートガバナンスが始まった-内部告発の持つ本当の意味」が、2008年2月1日発行のNBL(New Business Law)874号(商事法務)に掲載されました。

◆論考・書籍
國廣正弁護士が執筆した論考「企業不祥事-“法令順守”だけでは生き残れない」が、「エコノミスト」(毎日新聞社)2007年12月25日号の「日本経済総予測 日本を動かす20テーマ」と題する特集記事に掲載されました。

◆論考・書籍
五味祐子弁護士執筆した論考「個人情報保護の適切な理解と園の対応」が、2007年9月25日発行の「幼稚園・保育所の経営課題とその解決」(第一法規)に所収されました。

◆論考・書籍
五味祐子弁護士が執筆した論考「検証!!公益通報者保護法(最終回) 活用の鍵は『信頼性の向上』」が、2007年8月1日発行のBusiness Risk Management 2007年8月号(ビジネスリスク経営研究所)に掲載されました。

◆論考・書籍
芝昭彦弁護士が執筆した論考「検証!!公益通報者保護法(1) 活用の鍵は『企業風土の改革』」が、2007年7月1日発行のBusiness Risk Management 2007年7月号(ビジネスリスク経営研究所)に掲載されました。

◆論考・書籍
竹内朗弁護士が執筆した論考「ダスキン事件高裁判決で取締役に課された信頼回復義務-大阪高判平成18・6・9にみるクライシスマネジメントのあり方」が、2007年7月1日発行のNBL(New Business Law)860号(商事法務)に掲載されました。

◆論考・書籍
國廣正弁護士が執筆した論考「踏みとどまって果たす経営責任-CSRから見た経営責任論」が、2007年6月1日発行のNBL(New Business Law)858号(商事法務)に掲載されました。

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國廣正弁護士、小澤徹夫弁護士、五味祐子弁護士による共著、「内部統制とは、こういうことだったのか-会社法と金融商品取引法が求めるもの」が2007年3月14日(水)に日本経済新聞出版社より出版されました。

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國廣正弁護士が執筆した論考「金融機関のコンプライアンスと取締役の善管注意義務の関係」を所収した書籍「新・裁判実務体系第29巻 銀行関係訴訟法」が2007年5月15日(火)に青林書院より出版されました。

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竹内朗弁護士が東京株式懇話会研究部委員(当時)として関与した書籍、「全株懇モデル〔新訂版〕」が2007年3月15日(木)に商事法務より出版されました。

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國廣正弁護士が執筆いたしました「Powerful CEOs run roughshod over rules」と題する論考が、2006年2月22日(水)付のHerald Tribune The Asahi Shimbunに掲載されました。

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國廣正弁護士が執筆した「企業の不祥事 マイナス情報を自ら示せ」と題する論考が、2007年3月3日付の朝日新聞「私の視点」に掲載されました。

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國廣正弁護士が執筆した論考「山一證券自主廃業に学ぶ企業のリスクマネジメント」を所収した書籍「コンプライアンス経営の確立と法務部門の機能強化(研究叢書No.137)」が2006年11月7日(火)に社団法人企業研究会より出版されました。

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五味祐子弁護士が執筆した論考「内部通報制度とCSR」を所収した書籍「金融CSR総覧」が2007年1月10日(水)に経済法令研究会より出版されました。

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竹内朗弁護士が執筆した論考「日本版SOX法の概要と求められる内部統制」を所収した書籍「内部統制の理論と実践」が2007年2月19日(月)に財経詳報社より出版されました。

◆論考・書籍
國廣正弁護士が執筆いたしました「法令の順守はリスク管理」と題する論考が、2006年2月11日(土)付の朝日新聞「私の視点」に掲載されました。

◆論考・書籍
國廣正弁護士五味祐子弁護士、青木正賢弁護士、芝昭彦弁護士による共著、「コンプライアンスのための内部通報制度『公益通報者保護法』が求めるリスク管理実務」が2006年3月1日(水)に日本経済新聞社より出版されました。

◆論考・書籍
國廣正弁護士が執筆いたしました「『やらされ感のコンプライアンス』から『元気の出るコンプライアンス』へ-内部統制システム構築と開示の一視点」と題する論考が、2006年4月15日発行のNBL831号(株式会社商事法務)に掲載されました。

◆論考・書籍
五味祐子弁護士が執筆いたしました「社会福祉法人における危機対応とコンプライアンス経営(1) 社会福祉法人における危機対応の実務」と題する論考が、経営協7月号(全国社会福祉協議会)に掲載されました。

◆論考・書籍
國廣正弁護士が執筆いたしました「成果主義とコンプライアンス」と題する論考が、2006年7月15日発行のNBL837号(株式会社商事法務)に掲載されました。

◆論考・書籍
五味祐子弁護士が執筆いたしました「社会福祉法人における危機対応とコンプライアンス経営(2) リスクマネジメントを機能させるための視点~コンプライアンスと環境づくり~」と題する論考が、経営協8月号(全国社会福祉協議会)に掲載されました。

◆論考・書籍
五味祐子弁護士が執筆いたしました「社会福祉法人における危機対応とコンプライアンス経営(3) リスクマネジメントを機能させるための視点~コンプライアンスと環境づくり~」と題する論考が、経営協9月号(全国社会福祉協議会)に掲載されました。

◆論考・書籍
五味祐子弁護士が執筆いたしました「社会福祉法人における危機対応とコンプライアンス経営(4) コンプライアンス・リスクマネジメント推進のための内部通報制度」と題する論考が、経営協10月号(全国社会福祉協議会)に掲載されました。

◆論考・書籍
五味祐子弁護士が執筆いたしました「社会福祉法人における危機対応とコンプライアンス経営(5) 社会福祉施設における利用者保護のあり方」と題する論考が、経営協11月号(全国社会福祉協議会)に掲載されました。